海外話題のTriveの実態｜出金拒否の噂や安全性・スプレッドを徹底検証

最近、海外FX掲示板やWikiFXユーザーの間で、Trive（トライブ）に関する深刻なトラブル報告が相次いでいます。「利益が出た途端に出金拒否された」「身に覚えのない理由で資金を没収された」といった深刻な内容です。

Triveは公式サイトで10のライセンス保有を謳っていますが、なぜこれほどトラブルが頻発するのでしょうか?

本記事では、その不透明な実態と、一見すると分かりにくいリスクを徹底検証します。

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Triveの基本情報

会社情報

• 会社名：Trive International Ltd
• 公式サイト：https://www.trive.com/int-jp/
• メールアドレス：info@trive.com.tr、support_int@trive.com
• 法人電話番号：+49 69 66102161、+91 1800 270 4273、+82 7047318492、+90 0 (212) 345 0062、+44 1460944002
• 主要オフィス所在地：Sea Meadow House, P.O. Box 116, Road Town Tortola, BVI

取り扱い商品・サービス

• 取引商品：FX、コモディティ、株価指数CFD、株式CFD、仮想通貨CFD
• 口座タイプ：Cent、スタンダード、VIP、ECNゼロ、プロ・レバレッジ
• スプレッド：変動制。Cent/スタンダード/プロ・レバレッジ1.2pips~、VIP0.6pips~、ECNゼロ0pips~。
• レバレッジ：最大1:500（プロ・レバレッジの場合は1:2000）
• 最低入金額：なし（VIPの場合は2000ドル）
• 取引プラットフォーム：MT4、MT5
• 入出金方式：クレジットカード、電子決済、銀行振込、仮想通貨

WikiFX独自調査｜Triveのイギリスとマルタのオフィスを訪問した結果

WikiFXの調査チームは、Triveが拠点を置くと公表しているイギリスとマルタのオフィスを実際に現地訪問しました。

• イギリスオフィス: 公表されている住所を訪れましたが、実体のあるオフィスは確認できませんでした。
• マルタオフィス: こちらは実在が確認されました。

[詳細な訪問レポートはこちら]

イギリス調査：https://www.wikifx.com/ja/survey/331538e76a.html

マルタ調査：https://www.wikifx.com/ja/survey/589344cdc3.html

なぜTriveは危険視されているのか?4つの懸念点

数だけを誇示する実質無関係なライセンス

Triveは10個ものライセンス保有をアピールしていますが、その中身を精査すると投資家を欺く意図が見え隠れします。

・FINRA(アメリカ金融業規制機構)

→アメリカでFXを扱うには NFA（全米先物協会） と CFTC（商品先物取引委員会） の登録が必須です。

FINRAライセンスだけではFX業務は行えません。

・Czech VASP(チェコ仮想通貨サービスプロバイダー登録)

→仮想通貨のマネロン防止登録に過ぎず、FXの投資家保護の仕組みは皆無です。

残りの多くも、規制の緩い「オフショアライセンス（BVIやモーリシャス）」や、日本居住者を保護対象外とする地域限定のものです。

責任逃れのための「バラバラな法人名」、ペーパーカンパニーの疑いも

驚くべきことに、保有している10のライセンスの登録法人名がすべて異なります。

これは投資家にとって極めて危険なサインです。 トラブルが発生した場合、「その口座は別法人のものなので、我々は関知しない」という、いわゆるトカゲの尻尾切りが行われるリスクが高いからです。

分別管理と信託保全の欠如

一流の規制では、顧客の資金を会社の運営資金と分けて保管する「分別管理」が厳格に義務付けられています。

しかし、法人名がバラバラのTriveグループ内では、資金が不透明に移動され、他社の赤字補填やペーパーカンパニーへの送金に使われるリスクを否定できません。

現実的に極めて困難

もし出金拒否にあった場合、相手が10カ国以上に分散し、法人名も異なるため、「どこを訴えればいいのか」さえ分からなくなります。弁護士費用だけで証拠金が消えてしまうため、多くの投資家が泣き寝入りを強いられます。

WikiFXに寄せられたトラブル事例

過去2年間で、WikiFXにはTriveに関する13件以上の深刻な苦情が寄せられています。

特に目立つのは、「資金没収」です。

出金申請時に「後出し」で高額なスワップを請求

ある投資家は、事前に担当者から「スワップフリー口座」であることの確約を得て取引していました。しかし、利益が出て出金申請をすると、突然「約3万ドル（約450万円）のスワップポイントを支払え」と要求され、利益から差し引かれました。

利益が出た途端に1.8万ドルを無断没収

別のユーザーは、昨年10月に紹介を受けて口座を開設しました。当初、相場の読みを誤り損失を出していた時期は、追加入金や出金もスムーズに行えていました。 ところが、その後相場が好転し、口座が「損失状態」から「利益状態」に転じた途端、Triveの対応が急変しました。

利益分の出金申請は無視され、最終的には何の合意もないまま、口座から18,698.72ドル（約280万円）が一方的に差し引かれました。 このユーザーは「負けている時は親切だが、勝ち始めると理不尽な理由で金を奪う。Triveの悪行を強く告発したい」と訴えています。

出金申請すらしていないのに残高が消える

出金申請をしていなくても安心はできません。こちらの被害者は、ある日突然、口座残高から2,681.75ドルが「Manifest Error（明白な誤り）」という名目で勝手に引き抜かれていることに気づきました。

不信感を抱いたユーザーが残りの全資金を出金しようとしましたが、10日以上放置されました。毎日カスタマーサポートに問い合わせても「処理中」の一点張りでしたが、最終的に「各所に通報する」と強く抗議したことで、ようやく17日に着金したといいます。

前身の「GKFX Prime」との黒い関係

Triveの実態を知る上で、かつて悪名高かったFX業者「GKFX Prime」との繋がりは無視できません。

中心人物：カシム・ガリポグル氏

トルコ出身の実業家カシム・ガリポグル（Kasim Garipoğlu）氏は、Global Kapital Group（GKG）の創設者であり、その傘下でGKFXおよびGKProというブランドを展開していました。 2022年10月、彼は「不動産やホテル事業に注力するため」という名目で、GKFXを含む金融部門をアムステルダム拠点のTrive Financial社へ譲渡すると発表しました。

実態は同じ組織の「リブランディング」

表面上は別会社への売却に見えますが、実態は異なります。

• ガリポグル氏は、譲渡先であるTrive Financial Holding BVの創設者の一人であり、会長も務めていました。
• イギリスの登記資料では、彼は現在も「Trive Financial Services UK Limited」の重大な支配権を持つ人物（事実上のオーナー）として記載されています。

つまり、GKFXがTriveに変わっただけで、経営の実権を握っている人物は同じなのです。

犯罪に利用された旧ドメインとFCAライセンスの返上

ブランド刷新後、旧GKFXのウェブサイト情報は更新されなくなりました。2024年には、放置されたGKFXのドメインがベトナムの犯罪集団に悪用され、同国史上最大規模のFX・株式詐欺事件に発展しました。主謀者が逮捕される事態となりましたが、元を辿れば無責任なブランド管理が引き起こした悲劇です。

さらに決定的なのは、Triveのイギリス法人（Trive Financial Services UK Limited）の動向です。2024年6月14日、同社は最も権威のあるイギリスFCA（金融行動監視機構）のライセンス返上を申請しました。 現在、FCAのサイトには「取り消し申請中だが、依然として顧客への義務は負う」と記載されています。厳しい規制を嫌い、監視の目が行き届かないオフショア地域へ逃れようとしている意図は明白です。

まとめ

Triveは一見すると、多数のライセンスを保有する大手ブローカーのように見えます。しかし実態を詳しく調べると、ライセンスの内容と実際の業務が一致していない点や、法人の分散によって責任の所在が不明確になっている点など、投資家にとって看過できないリスクが数多く存在します。

特に、利益が出た顧客に対して出金を拒否したり、事後的な理由で資金を差し引いたりする事例が複数報告されている点は、非常に重大です。

「ライセンスの数」や「海外での知名度」だけで安全性を判断するのではなく、その中身、運営実態、過去のトラブル、そして万一の際に誰が責任を負うのかまで確認することが、資産を守るうえで不可欠です。

大切な資金を預ける前に、必ず複数の情報源をもとに慎重な判断を行うようにしてください。

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